不貞行為の証拠とは?浮気の立証・慰謝料請求で有利になる報告書の中身と不貞の証拠写真

報告書の中身

こんにちは、柊探偵です。

浮気調査といえば?

私がまだ若く、この仕事を始めたばかりのことですが、浮気調査といえば、 『不貞の証拠』を撮ることだけが目的だと考えていました。

しかし、依頼者に報告書を見せながら、調査の結果を説明していると、ほとんどの人が「証拠」というよりも、

「夫(妻)がどんな様子で浮気相手と会っているのか?」

「一緒に食事をしているときの表情は?」

「浮気相手の年齢や雰囲気は?」

など、そういったことが一番気になっていることに気がつきました。

 

自分が依頼者の立場に立って考えてみると、それはそうだなぁ…と、あらためて感じました。

 

それからは、ホテルの出入りやマンションの出入りはもちろんですが、浮気をしている二人が、どんな表情やどんな雰囲気で会っているのか、そういったことにも神経をつかって写真を撮るように、心がけるようになりました。

報告書に添付される不貞の証拠写真

柊探偵事務所で浮気調査・不倫調査の報告書を作成した際に、添付される証拠写真の例です。

不貞の証拠写真不貞の証拠写真

不貞の証拠写真不貞の証拠写真

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不貞の証拠写真不貞の証拠写真

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よくある質問で探偵のカメラって特殊なんですか?というご質問もありますので、気になる方はご確認ください。

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依頼者の不安なことや、本当に知りたいこと

浮気調査を依頼する人は、「証拠をとって離婚します。」と口にしていても、それがホンネではない場合もあります。

依頼者自身もそのことに気がついてないこともあります。

 

私たちは、依頼者の不安なことや、本当に知りたいことを読み取って、細かく調査をしていくことが大切だと思います。

浮気の証拠をつかんだほうがいい場合

浮気の問題が発覚したとき、まずは夫婦で話し合うことが第一だと考えています。

そこで、お互いに納得のいく話し合いができれば、当たり前ですが、不貞の証拠は必要ありません。

しかし、「まったく話し合いにならない」とか、「(浮気を)認めてはいるけど、なんかはっきりしない・・・。」とか、「結局は、相手の女性(男性)をかばってる。」とか、そんな状況の人は、やはり浮気の証拠をつかんだほうがいいでしょう。

 

決定的な証拠(写真)があれば、たいていの人は認めます。

それも、浮気の証拠が多ければ多いほど、相手が認めるのが早いです。

浮気の証拠をつかんだその後の話

浮気の証拠は心強い

また、依頼をされた方に、浮気の証拠をつかんだその後の話を聞いてみると、「自分の気持ちが、浮気の証拠があるから心強くて、夫と強気で話し合いが出来ました。」といわれる方が多いです。

 

弁護士さんですら、確実な浮気の証拠があるのとないのとでは、「相手と交渉する時に、相手に対するこちらの気迫が違う!」と言われます。

 

こちらが強い気持ちで話ができるからこそ、相手がすぐに折れるのだと思います。

「不倫の証拠を出せ出せ。」

浮気調査の証拠

先日、依頼者と一緒に弁護士さんの所に相談に行きました。

そこで弁護士さんからこんな話がありました。

 

一昔前は、離婚の調停や裁判と言っても、お互いの話し合いで決着がつくことがほとんどだったのに、ここ近年は、やれ「証拠はあるのか?」、「記録はあるのか?」など、

 

浮気をしていたり、暴力をふるっている夫の方から、「不倫の証拠を出せ出せ。」と言ってきて困ることがよくあるとのこと。

 

確かに、裁判は原則として請求側(慰謝料を請求する人)が、その根拠となる事実(不倫の事実など)を証明する義務があり、「証拠」を用意しないといけません。

しかし、普通の結婚生活において、夫婦の会話を録音していたり、証拠の写真を撮りながら生活することなんて出来ないですから、「証拠を出せ!出せ!」と言われても困りますよね…。

「浮気の証拠」は出来るかぎり集めておく

私たちのところにも、お互いの話し合いで解決出来なかったり、全く話し合いにすらならないケースの相談がよくあります。

特に、浮気や不倫が原因で、夫婦間に問題が起こった場合、お互いの話し合いだけで解決するのは、なかなか難しいです。

 

私たちのこれまでの経験からも、もしそうなってしまった場合は、出来るかぎりの「浮気の証拠」を集めておくことが良いと言えます。

柊探偵事務所の浮気調査の事例ブログについて

同じような状況の方がいるという事で、少し安心される方もいますし、これから先をどうするか迷っている方は、とても参考になりましたと言われます。

これは、今までに依頼をされた方が、「自分の体験が、みなさんの参考になるのであれば、ぜひ。」ということで、その後の経過まで報告して下さるおかげだと思っています。

※案件の特定ができないように、一部内容を変更しています。